[記事公開日]2016/06/01
[最終更新日]2016/06/09

【読書】石油ビジネスの仕組み(4)

 

–石油ビジネスの仕組み–

2006年 茂木源人
●石油価格
正確な究極可採掘量がわからないため、原油価格は短期的な需要と供給のバランスで決まっている。

ただし、市場原理に任せておくと、価格変動によって経済損害を被ったり、適切な省エネや代替エネルギーの開発が進展しない恐れがある。

 

政府はエネルギーの利用が長期的に最適になるように調整する必要がある。しかし、短期的に考えるとそれはときに受け入れがたい政策だったりもする。(税金をたんまり次世代エネルギー開発費用に使うとか。→選挙に落ちる。)

 

原油が市場商品化したことで価格が変動しやすいが、「エネルギー源の分散」や「備蓄」によってで緩和させることができる。

 

●アメリカとペルシャ湾

純輸入国であるアメリカはかつてより、『ペルシャ湾』の権益を絶対的に守る必要があった。
ルーズベルト「アメリカ企業がサウジアラビアの油田の権益を独占する代わりに、アメリカがサウジアラビアの主権と独立を守る」

トルーマン「共産主義による征服の脅威にさらされた、いかなる国に対しても、アメリカは惜しみない支援の手を差し伸べる」

アイゼンハワー「エネルギー資源へのアクセスを確保するために軍事介入する用意がある」

カーター「ペルシャ湾の石油へのアクセスは国家の死活に関わる利益である。これを守るためにアメリカは軍事の行使も含めて必要とされるいかなる手段もとる準備がある。」

 

一方、湾岸諸国は大切な資源を長い期間活用したいため、刹那的な増産を望みません。

 

中国も自国の石油だけでは足りず、他国から輸入しています。
(インドネシアの油田を6億ドルで購入した。)

 

日本は石油資源がほとんどない。

メジャーと呼ばれる巨大石油企業もない。

アメリカのように軍事力の行使を前提とした戦略もない。

日本の石油戦略の柱は「輸入元の分散」。

(安いところから買う)

 

それ以外には、「省エネ」、「備蓄」、「代替エネルギーの開発」などが石油系(エネルギー系)に関する政治的な戦略になっている。

 

経済成長すれば、売り手側も買い手側も万々歳だと思いました。(^^)

売り手:需要があるから高く売れる

買い手:高く買ってでも成長したい

 

アメリカの軍事的戦略もどうかとは思いますが、産油諸国(技術力がないとき)からしても、自国を守ってくれるし、宝の持ち腐れがないので任せてもいい部分はあったでしょうね~~。

 

 

以上です

 

yamatunes